2010年9月アーカイブ

大手コンビニエンスストアが、大手メーカーや商社などと組んで相次いで焼き立てパンの販売を始めたのはそんなに昔ではありません。

セブンイレブン・ジャパンは、伊藤忠商事、味の素と共同で１９９５年中に焼き立てパンの販売を全国の店舗に拡大する。

セブンイレブンは９３年末かち北海道で中堅製パン会社のロバパンと組んで焼き立てパンの実験を始めた。

その結果、一店当たりのパンの売上高は２．５倍に増えたといいます。

近年、地雷問題は大きな関心を集めています。

その理由の一端は、著名人が立ち上がっていることです。

ポール・マッカートニーと妻のヘザー・ミルズ・マッカートニーは、地雷禁止運動「アドプト・ア・マインフィールド基金」の親善大使だし、女優のアンジェリーナ・ジョリーはICBLの活動支援を公言しています。

しかし故ダイアナ妃以上の影響を与えた人物はいません。

彼女は、１９９７年、地雷の国際的禁止を求めて英国の閣僚たちを怒らせました。

ブロンドのプリンセスがアンゴラの地雷原を歩き、手足を失った犠牲者に話しかける姿は世界中に共鳴を呼び起こし、阪保守党政権はあえて一線を踏み越えた「もてあまし者」を非難しました。

なかでもイギリス国防特別委員会の保守党員ピーター・ビガースは激怒しました。

「これは非常量要で高度な議論です。たんに手足を失った人々を指差して『なんてひどいんでしょう』とき口ってすむ問題ではありません」

しかし振り返ってみれば、被害者の苦悩に光を当てたことがと王妃の行動で最も役に立ちました。

地雷によって死傷する人々はおおむね無力で、最も多くの地雷が埋まっている国々は世界の最貧国です。

こうした国々では地雷除去に大掛かりに取り組む資力もなく生き残った犠牲者たちを救、つ医療体制も充分ではありません。

彼らの声は世界にも届きにくいのです。

しかしどうやら、世界はようやく耳を傾けはじめたようです。